本船は鳴門渦潮観潮船として、幕末に活躍した咸臨丸のレトロな船体を忠実に再現する一方、船内各所に最先端技術を導入し、「見た目はレトロ、中身はすごい」をコンセプトに、今後の日本の観光の国際化・多様に応えることができる旅客定員500人の日本トップクラスの遊覧船を建造した。
長崎県平戸市の津吉～相浦～佐世保をつないできた高速船「コバルト21」に代わり建造された。広めの通路、バリアフリー対応トイレや、リクライニング可能な旅客席を数席取り入れるなど、より快適な船内空間を目指した。また、マイナスイオン発生装置を設置し、船内空気中における除菌効果を発揮している。船体には、超音波による船体への微生物付着を防ぐ「SONIHULL（ソニハル）」を設置することで、環境負荷を減らした防汚対策を取っている。
「世界が恋する海」と言われる沖縄県座間味村。旧船の老朽化に伴い多くの人が乗船できる待望の船として生まれ変わった。旅客定員を1割増加したが、船体形状の最適化、水中翼の効率化により、ダイヤを維持している。自動制御水中翼により揺れを抑え、時化でも安定して航行している。感染症対策として深紫外線・プラズマ型空気清浄機を設置、空調機には抗菌・抗ウイルスフィルターを採用し、安心出来る客室空間を実現した。
水素と軽油を燃料とする混焼エンジンで航行する世界初の旅客船「ハイドロびんご」は、航行時のCO²排出量を最大50%まで削減が可能。また、水素社会インフラが整備されていない環境下でも、軽油専焼で継続して航行ができる。独自発想による水素燃料システム、専用の水素タンクトレーラーも併せて開発した。さらに、交通バリアフリー法に適合する設備を備えており、様々な方々にご乗船して頂く事が可能な旅客船として成立している。
本船「CRYSTAL ASTERIA」は、温室効果ガス、硫黄酸化物の排出量を削減できるLPGを燃料とすることで、大幅な環境負荷低減が見込める日本初の大型LPG運搬船です。重油とLPGを燃料として使用可能なME-LGIP型二元燃料主機を搭載し、LPG燃料供給システムを当社独自で開発、採用しております。本船の竣工を皮切りに、今後も環境負荷に寄与する船を建造し、低炭素社会の実現に貢献します。
川崎汽船は、国際海事機関が定める2030年目標である「CO²排出効率2008年比40%改善」を上回る「同50％改善」という目標を設定した。そのアクションプランとして国内造船所建造のLNG燃料船としては初めて高圧式LNG焚き主機関を搭載した本船を実現させた。
また、本船は時代に先駆けて船内通信インフラを構築したデジタルフラッグシップとして、世界初の遠隔検査適応新造船となっている。
内航コンテナ貨物船として、最新技術を融合することで、環境負荷の低減だけでなく、運航状況の可視化・船陸間の情報共有によるDX推進を初めて実現した。ハード対策としては高効率プロペラ（5翼CPP・エコキャップ・ラダーフィン）を搭載、ソフト対策としては最適航海計画（POLARIS Navigation）を導入、さらに船陸間の情報連携を実現するAisea PROを実装した。
本船に導入した最新デジタル技術である『集中荷役遠隔システム』・『離着桟支援システム』・『遠隔監視システム』は、乗組員の作業を軽減することを目的としており、特に労務負荷の大きいタンカー荷役作業の集中遠隔操作や高度な技術が求められる離着桟作業、機関室の監視を支援する設備を内航船では初めて搭載した船舶であり、本システムにより省力化を実現し、深刻な人手不足の解消に繋がることを最大の効果として期待しています。
燃焼時に二酸化炭素を排出しない次世代エネルギーとして期待される水素を大量に海上輸送できる世界で初めての液化水素運搬船。陸上用液化水素設備で培った真空断熱技術を基に、海上輸送用タンクや配管システムなどを開発することで、長距離外洋航行が可能な液化水素運搬船を実現した。海外から安価な水素を安全かつ安定的に調達することが可能となり、発電をはじめとする水素利用の普及促進と水素価格の低減が期待される。
沿岸・漁業調査指導船『駿河丸』は、静岡県水産・海洋技術研究所の所属船としては第5代目にあたる。総トン数200トン未満の船体規模ながら、DPSおよびARGを装備し、単独での漸深層（水深2500m程度)の調査を可能とする調査機器と性能を有し、より広くより深い静岡県沿岸及び沖合に関する漁業資源･海洋環境調査を行い、その調査研究成果を広く公開して公共の福祉に寄与することを目的に建造された第3種漁船である。
東京海洋大学の練習船「汐路丸」は、動くキャンパス・動く研究室として、船舶職員養成、船舶運航及び海洋環境の教育・研究機能を実現し、さらに海洋開発分野の教育・研究機能と災害支援機能も付加した船として建造された。大学の教育・研究に役立つ船として、今後、日本国内の船舶に関する教育・研究の裾野を広げることが期待されている。
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