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人材開発コンテンツ

船舶海洋分野の教育コンテンツ

各団体で作成・運用されている教育コンテンツを分野別にマッピングいたしました。
船舶海洋分野での人材育成にご利用ください。
団体名をクリックすると概要をご覧いただけます。
※スマホ・タブレットの場合はスクロールしてご覧ください。

団体名 ▼造船技術者社会人教育センター ▼日本海事協会 ▼海上技術安全研究所 日本マリンエンジニアリング学会 ▼日本船舶海洋工学会・能力開発センター ▼日本中小型造船工業会 ▼日本船舶技術研究協会
基礎要素分野 1) 船舶基本計画、
国際法規、船級規則、
船舶安全法等、海運・運航
2) 抵抗・推進 ○~◎
3) 船体運動、波浪荷重
(耐航性、操縦性)
○~◎ (○)
4) 構造強度全般、構造設計 ○~◎
5) 座屈・崩壊、最終強度
6) 造船材料、溶接力学、
疲労強度、破壊力学、
破壊管理制御設計
7) 振動、騒音、防振設計
8) 船舶設備(船体部)、
居住区
9) 船舶設備(機関部)、
推進プラント、軸径、
プロペラ
○~◎
10) 船舶設備
(電気・制御部)、
運航設備
○~◎
11) 船舶建造法、
生産システム
12) 塗装、防食
13) 計算力学分野、
数値解析手法
(構造、流体)
14) DX分野
(データサイエンス、
データ活用等)
15) 海洋開発、海洋調査等
16) その他項目
業務遂行能力分野
(計画・企画、調査、設計、
検査、プロジェクトマネージメント等)

(注) ○:基礎・標準が中心、◎:上級レベルまで含む、△:基礎要素分野と別体系

造船技術者社会人教育センター

【「造船技術者 社会人教育」の概要】
造船技術者社会人教育センター(一般社団法人日本造船工業会、一般社団法人日本中小型造船工業会、公益社団法人日本船舶海洋工学会)は、大学の先生方及び関係学会のご支援をいただき、「造船技術者社会人教育」を推進しています。本「社会人教育」は、2001年4月に我が国造船業の若手技術者の技術力向上を図ることを目的に開講されたもので、2023年度で、第22回目を迎えました。2023年度の受講者数は168名で、第1回からの延べ受講者数は5,069名となっており、造船会社のみならず海運会社、舶用機器メーカー、船級協会など関係業界より幅広く受講いただいています。

【開講コースの概要】
2023年度、本センターでは、基礎8コース、中堅技術者2コースの計10コース開講しました。開講したコースは以下のとおりです。
①材料・構造力学、②流体力学、③船体運動学、④造船工作と生産計画、⑤機関、⑥船体艤装設計、⑦塗装、⑧商船基本計画法、⑨中堅・構造設計、⑩中堅・性能設計
それぞれのコースにおいて、6か月間で、計3回の講義(1講義・3コマ)を対面及びオンライン形式で実施しました。また、講義中には講師から受講生に演習課題が課され、講義後にEメールベースでの通信教育も行いました。
本センターの講義の特徴は、計3回の集中講義に加えて、講義の後に懇親会を実施していることです。本センターとしては、懇親会の開催により、講師と受講生の縦の繋がりはもちろんのこと、会社の垣根を越えた受講生どうしの横の繋がりの醸成に期待をしています。

【2024年度の予定】
2024年度も、2023年度と同様の形式でそれぞれの講義を実施します。2024年4月に開講式及び1回目の講義を実施する予定で、講義の詳細や申し込み方法等は、以下のホームページにて見ることができます。

造船技術者社会人教育センター|造船技術者 社会人教育(日本造船工業会のページへリンクします)

ClassNK アカデミー(日本海事協会)

一般財団法人日本海事協会(以下NK)では2009年から海事業界全般の人材育成への貢献を標榜するClassNK アカデミーを展開しており、この拡充のため2017年に人材開発センターが新設され担当しています。ここにその内容を特色ごとに紹介します。

【基礎分野】
"船級検査基礎パッケージ"、"条約基礎パッケージ" 船舶の設計建造から解撤までには多くの規制(条約、船籍国法令、船級規則等)が適用されます。本パッケージはこれらの規制を系統立てて講義形式で提供するものであり、必須の基礎が網羅されています。

【船舶管理分野】
"船舶管理パッケージ"、"DP養成講座" など主に就航後の船舶管理業務に携わる顧客向けに同業務に関する基礎知識に加え、昨今の船舶運航を取り巻く環境変化を取り入れ、グループワークを含む実践的な研修内容を提供します。

【専門設計分野】
"設計技術者育成コース"、"海洋開発工学基礎コース" 優れた経験と知見を有する造船所OBや学識経験者を講師とし、設計の各分野において、専門性の高い講義を提供します。

【E-Learning】
"はじめての海運造船講座"、"そのつぎの海運造船講座"、"海事サイバーセキュリティ講座" 基礎分野や船舶設計に関する知見などを自動音声によるオンラインのサブスク動画にまとめ、時と場所を選ばない提供方式としたものです。

最後に製品や事業を公正に"評価"してきた公益法人として、長年蓄積してきた経験と知見を基に今後も海運・造船業界における人材育成に資する有意なサービスを提供していく所存です。

ClassNK アカデミー(日本海事協会のページへリンクします)

船舶海洋工学研修(海上技術安全研究所)

【開催時期】
国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 海上技術安全研究所(以下、海技研)では、「船舶海洋工学研修」を毎年実施しています。実施期間は6月後半~7月前半頃です。

【研修対象】
同研修の対象は、海事分野に就職した新人、特に大学等で船舶海洋工学関係の専門教育を受けていない若手です。近年、海事分野に職を得た人が必ずしも船舶海洋工学関連の知識を身につけているとは限らないことから、当該分野の基礎知識を短期集中で習得することを目的として、同研修は構成されています。なお、海事関連の基礎的な知識を広範囲に得られることから、他分野の人材が受講するケースも見受けられます。

【講義の種類と形式】
現在の講義は、船舶法規、船舶概論、艤装、環境、流体力学基礎、流体力学応用、船体抵抗、推進性能、推進性能応用、運動基礎、運動応用、材料力学、構造力学、熱力学、電気、運航、基本計画の17科目であり、海技研職員及び外部有識者が講師を担当しています。内容は学部の授業、あるいは少し易しいレベルです。授業はZoomで行い、リアルタイムでの聴講とともに、受講できなかった場合等のために、期間限定ではあるが録画配信も行っています。また、口頭あるいはZoom機能を利用し質問を行えます。さらに、受講内容に関しての質問であれば受講後に行えます。

【募集】
募集はプレスリリース等により行っており、同ページから各講義のシラバスも見ることができます。

海上技術安全研究所|プレスリリース(海上技術安全研究所のページへリンクします)

講習会等(日本船舶海洋工学会)

技術士補(船舶・海洋部門)取得のための講習会

【講習会の概要】
船舶海洋技術分野の技術士資格の取得を支援するため、技術士第1 次試験の専門科目についての講習会を開催しています。当試験の範囲は、4年制理工系大学で教えている程度の内容が基本となっており、「材料・構造力学」、「浮体の力学」、「計測・制御」、及び「機械及びシステム」の4科目です。
本講習会は、船舶海洋技術分野の技術士を目指す方はもとより、新たに船舶海洋分野の仕事に就いて基礎知識を習得したい方や、専門分野外の知見を広めたい方にも参加を勧めています。

【開催方法】
連続2日間のオンライン講習会ですが、当日に参加できなかった場合には、後日「録画オンデマンド配信」の受講を可能としています。

日本船舶海洋工学会|技術士資格の取得支援

海洋教育推進活動

日本船舶海洋工学会では、人材育成活動の一環として下記教育活動を実施しています。

【夏の学校】
若手技術者を対象として、「性能・運動」と「構造強度・材料溶接」の二つの分野について年1回開催しています。寝食を共にする研修形式で行うことで、他大学の学生・教員や社会人との交流を深め、刺激を受け、動機づけの機会にもなっています。

【海洋教育フォーラム・セミナー】
一般市民や小中高の教員・学生の方々に海洋に対する理解を深めていただくためのフォーラムを年10回以上全国各地で開催しています。
また、主に海洋教育担当者を対象として、海洋教育の事例を発表し、交流を深める海洋教育セミナーを実施しています。

日本船舶海洋工学会 海洋教育推進委員会|主催イベントのお知らせ

技能研修/通信教育等(日本中小型造船工業会)

【技能研修センター】
全国6か所(東日本、相生、因島、今治、大分、長崎)の技能研修センターでは、各地域の造船所職員の研修事業を行っています。
新人等研修では、造船所の新入職員に対して、各センターがそれぞれ2~3か月間の基礎研修を行っています。
専門研修では、ぎょう鉄、溶接、配管艤装、電気艤装、船殻組立、機関整備、機関仕上げ、塗装などについて、実習等を行っています。
一般社団法人日本中小型造船工業会(中小造工)は、研修用テキストの提供と新人等研修におけるオンライン研修の実施等の支援を行っています。なお、研修用のテキスト等は、一般にも販売しています。

日本中小型造船工業会|販売物リスト(日本中小型造船工業会のページへリンクします)

【通信教育造船科講座(登録講習)】
中小造工では、小型船造船業法で義務付けられている主任技術者の資格要件等のための講習を毎年1年間かけて実施しています。
船舶計算、基本設計、構造設計、工程管理、船体工作法、船体艤装、機関艤装、電気艤装、船舶法規について、各科目2週間×2回の通信教育(テキストと問題を配布しての添削指導)とスクーリングを行い、修了試験を実施しています。

【その他、中小造工の教育活動】
日本財団助成により、小中学生を対象に進水式見学会、ものづくり体験講座等を実施しているほか、会員からの要望に応じ、各年度事業としてステンレス溶接研修等を行っています。また、工業高校の造船工学の教科書を学校向けに販売しています。

日本中小型造船工業会|次世代人材確保・育成事業(日本中小型造船工業会のページへリンクします)

技術開拓未来塾(日本船舶技術研究協会)

一般財団法人日本船舶技術研究協会は、先端技術の開発と技術力のみではない人材育成に取り組んでいます(日本財団助成事業、2022年度まで)。

【背景】
今や世界はデジタル革命期を迎え、技術で人々の生活が変わりつつあり、海事分野においてもこういった先進技術とコラボレーションし、旧来の規制や商慣習などの社会制度そのものに切り込める人材の育成が必要です。

【取り組み】
日本船舶技術研究協会では技術開拓未来塾を設置して、若手技術者の技術力だけでなく、1. 発想力、2. 計画力、3. 説明力、4. 実行力、5. 分析力を育成するため、海運、造船、関連業界、研究所など広いステークホルダーから若手技術者を集めて、他分野の先進技術を積極的に活用し、課題解決に向けた提案開発プログラムを通じた人材育成を行っています。

【育成の目標】
発想力:他分野の先進技術を調査し、海事分野への適用度が高い先進技術の抽出を行います。
計画力:他分野の技術者等と海事分野の技術者との間で情報交換・技術マッチングを行います。
説明力:海事分野への具体的適用策の提案を行います。
実行力:塾生が提案した開発課題の解決に向け、発想・計画・説明のプロセスを踏まえ、先進技術の技術者等の協力も得つつ、開発提案を仕上げます。
分析力:開発の結果を客観的に評価します。

【期待される効果】
他分野の先進技術を活用し、諸課題の解決の糸口を見いだすことにより、海事産業界の技術力の底上げが期待できます。

日本船舶技術研究協会|研究開発の活動紹介(日本船舶技術研究協会のページへリンクします)

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