協賛：日本マリンエンジニアリング学会・日本航海学会
2023年に採択されたIMOのGHG削減戦略目標では、段階的な削減を経て、2050年に100%（GHG排出ゼロ）の達成が掲げられている。また2025年1月からは、EUにてFuelEU Maritime規則が適用され、今後、EU関連航海で使用したエネルギーのGHG強度に応じた対応が迫られる事になる。このように、近年、海事産業の脱炭素化に向けた要請は急激に加速しており、それに応える技術開発もまたスピード感が求められる状況にあり、造船、海運、舶用機器の各社にとって、最新の情勢や技術動向を把握するニーズは高い。そこで本シンポジウムでは「脱炭素」をキーワードに、日本や世界の海事産業を取り巻く情勢、有望視される各種関連技術について講義・解説を頂く事で、最新の情報を共有し、今後の見通しを得る事を目的とする。
2025年12月12日（金） 13:00～16:45
オンライン方式（webex meeting）
※講演時間には質疑応答10分が含まれます。
開会挨拶
井上 総一郎（西部支部長，株式会社大島造船所 顧問）
海運の脱炭素化に向けた動向
松本 友宏（一般財団法人 日本船舶技術研究協会 研究開発グループ長）
IMOの新たなGHG排出規制、GI基金による技術開発、国内の排出量取引制度、内航の脱炭素化の取組について紹介する。
国際海運GHGネットゼロ目標が生み出す需要
柿沼 徹也（日本郵船株式会社 脱炭素グループ 脱炭素推進チーム チーム長）
国際経済のインフラとしての海運は、あらゆる産業のScope3排出の構成要素であり、そのGHG削減は多くのステークホルダーから注目されている。Scope1、2、3排出の削減を進めるにあたり、海運会社が必要としている次世代船舶や技術、あるいは造船・舶用産業に求める開示等は何か。日本郵船株式会社の戦略とともに広く共有する。
脱炭素燃料向け大型船舶用エンジンの開発状況
高崎 講二（九州大学 名誉教授，海上技術安全研究所 フェロー）
脱炭素燃料船の開発に必須な情報として、候補となっている代替燃料自身の開発状況と性状・GHG 燃料強度（GFI）について、またそれらを使用する大型舶用エンジンの開発状況について、国内ではNEDOのグリーンイノベーション基金によるプロジェクトの進捗、国際的には本年5月に開催された舶用機関の世界最大の学会CIMACからの情報を盛り込んで発表する。
GHG削減に向けた二元燃料機関の対応
大賀 隆史（株式会社三井E&S 舶用推進システム事業部 エンジン設計部
詳細設計グループ 課長補佐）
IMOのGHG削減戦略が見直され、株式会社三井E&Sの主力製品である舶用エンジンを従来の重油炊き機関から二元燃料機関へシフトする必要がある。そこで現在の二元燃料機関の対応状況について紹介する。
船上CO₂回収装置の紹介
川又 伸一（三菱造船株式会社 マリンエンジニアリングセンター
環境技術部 開発グループ エンジニアリングチーム 主席チーム統括）
船舶の脱炭素化が求められているが、化石燃料の利用により発生するCO₂を船上で分離・回収する「船上CO₂回収装置」も選択肢の一つである。三菱造船株式会社は三菱重工グループが描くエナジートランジション戦略の一環として、船上CO₂回収システムの開発に取り組んでおり、本講演では、船上CO₂回収装置の技術、取り巻く環境、課題等について幅広く紹介する。
閉会挨拶
※全体進行：西部支部運営委員
会員：1,000円（シニア含む）（協賛学会員を含む）
非会員：2,000円
学生（会員）：0円（協賛学会員を含む）
学生（非会員）：0円
参加登録をして頂いた方には講演テキスト（電子ファイル）を配布予定
12月7日（日）までに下記の「参加申し込みフォーム」よりお申し込みください。
会議案内およびテキストのダウンロードについて、後日ご連絡致します。
