その結果、回答頂いた会員全般の意見として技術者教育に学会として取り組んで欲しいとの意見が回答者の６割以上であり（不要は２割）希望の技術科目など多くの意見を頂いた。しかし討議の結果学会内に新規に技術者教育体制を作るロスを考慮し、それまで造船工業会(以下、造工)、中小型造船工業会(以下、中造工)が実施して来た「社会人教育」に学会も主催者として参加することになった。学会の参加で中堅技術者コースを設け、現時点で参加者も大幅に増加している。このチームではCPD(Continuing Professional Development、継続能力開発）の考え方や大学教育への期待などの意見も取り纏めた。この組織は2006年7月の理事会で「技術者教育センター」として学会内固定組織として位置付けられ、2007年度からのCPDシステム試行に向かって詳細な検討チームを発足させた。
① 大学の船舶海洋学科への希望者が増加しない。
② 大学の船舶海洋学科卒（含む院卒）が造船会社の技術者になる人が少ない。韓国、中国に比し桁違いに少ない。結果的に他学科の学生が造船の仕事に従事している率が多くなっている。
③ 造船会社では、大卒技術者が基礎的な技術が十分で無いものがいるのでは無いかとの意見が多い。
④ 造船会社内での技術伝承は日常的にＯＪＴ等で実施されているが、実質的には業務多忙の中で十分で無いという意見が多い。
⑤ 造船会社内でも長い造船不況の影響で３０歳台後半から40歳台に掛けての技術者の中堅層が薄く、中堅技術の伝承に問題を感じているところが多い。
