(1) 技術者教育ニーズ調査から「技術者教育センター」へ
2005年の学会統合後、新学会の考え方として会員への技術力向上につき学会として何をするべきかと言う課題について、「技術者教育ニーズ調査」のプロジェクトチームを発足させた。そして学会員の技術教育についての問題意識に付き、かなり大規模な調査を行なった。対象は主として大手及び中手造船会社技術者（若手、中堅、管理・経営者）、官庁・協会・研究機関・船社とした。回答を得た会員数は204人である。
当学会110周年記念式典にて
各社の技術力を物語るポスター
その結果、回答頂いた会員全般の意見として技術者教育に学会として取り組んで欲しいとの意見が回答者の６割以上であり（不要は２割）希望の技術科目など多くの意見を頂いた。しかし討議の結果学会内に新規に技術者教育体制を作るロスを考慮し、それまで造船工業会(以下、造工)、中小型造船工業会(以下、中造工)が実施して来た「社会人教育」に学会も主催者として参加することになった。学会の参加で中堅技術者コースを設け、現時点で参加者も大幅に増加している。このチームではCPD(Continuing Professional Development、継続能力開発）の考え方や大学教育への期待などの意見も取り纏めた。この組織は2006年7月の理事会で「技術者教育センター」として学会内固定組織として位置付けられ、2007年度からのCPDシステム試行に向かって詳細な検討チームを発足させた。
(2) 「技術者支援委員会」の機能を統合し「能力開発センター」へ
一方、日本造船学会、関西造船協会、西部造船会が共同で、その後日本マリンエンジニアリング学会や造工の参加を得て、技術者資格支援、大学教育等支援、技術者教育機能を持った「技術者支援委員会」を設立して大きな成果を上げてきたが、上記学会内の技術者教育機能と技術者支援委員会の組織を発展的に統合し、新たに学会内に「能力開発センター」を設けることが2007年3月の理事会で合意され、2007年度から発足することになったものである。
