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(1)我が国造船業が将来にわたり国際競争力を維持するために必要な戦略的技術課題を、その開発スキーム(研究項目、研究体制)と実現戦略・ロードマップを含めて提案する。
(2)戦略的技術課題には、大きく新製品開発に資するものと国際基準の発信に資するものが挙げられる。
(3)日本船舶海洋工学会に対しては、学会として重視すべき研究の方向性、必要な研究分野、研究委員会組織、研究実施体制等を提言する。
(4) 船舶海洋以外の研究分野も広く検討範囲に含める。
(5)最長2年で報告をとりまとめるが、提案は随時、研究企画委員会および関係する分野研究企画部会に提出し、さらなる詳細化と実行の具体化を迫る。
委員会長(所属) | 藤久保昌彦(大阪大学) |
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委員会委員数 | 14名 |
キーワード | 技術開発課題、国際基準、研究人材育成、研究実施体制、ロードマップ |
活動期間 | H18.4〜H20.3 |