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日本船舶海洋工学会誌 KANRIN(咸臨)

特集「自動運航船の実用化に向けた取り組み」にあたって

日本船舶海洋工学会 学会誌編集委員会

近年、船舶の自動運航・無人運航技術の実用化への取り組みが進められている。本誌では、2021年7月号(第97号)にて「自動運航船の最新動向」と題して、自動運航船の国内外の動向および実用化・社会実装を見据えた取り組みについて特集した。そして現在においても、日本財団を中心に、「無人運航船の実証実験にかかる技術開発共同プロジェクト」として、延べ約50の企業・団体が参画するコンソーシアムによって無人運航船実証実験が引き続き行われている。本特集は、現在我が国の最前線で自動運航・無人運航技術の実用化に取り組んでいる企業・団体の具体的な取り組みやそれぞれの持つ展望について広く知ってもらうことを目的として企画させていただき、以下の六つの記事にまとめた。

第1章では、2020年度より「無人運航船プロジェクトMEGURI2040」を支援している日本財団の丹羽康之様に同プロジェクトについて解説いただいた。第2章〜第6章は同プロジェクトに参画している企業・団体の具体的な取り組みやそれぞれが持つ展望や取り組むべき課題などについて解説していただいていた。第2章では、商船三井の鈴木武尊様に自律運航船実用化への課題と展望について解説いただいた。第3章では、三菱造船の平山拓央様、森英男様に三菱造船が取り組んでいる無人運航船プロジェクトについて解説いただいた。第4章では、上野トランステックの田中俊成様に上野トランステックの自律・自動運航船実用化に向けた取り組みについて解説いただいた。第5章では、日本海洋科学の桑原悟様に自動運航船の社会実装に対してどのように取り組んでいくべきか、そのプロセスについて解説いただいた。第6章では、東京海上日動の秋上直輝様に船舶保険者の視点から自動運航という新しい技術を活用した船舶運航に関する考察および課題について解説いただいた。

造船業の競争が激化している中、日本の造船・舶用工業の競争優位分野を確立するうえで自動運航・無人運航技術の実用化は重要な課題であるといえる。本特集が読者の皆様の自動運航船の実用化に向けた取り組みを知る一助になれば幸いである。

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