“研究委員会”は、明確な目標を定めて時限（3年以内）で設置する研究組織です。 プロジェクト（Project）研究委員会とストラテジー（Strategy）研究委員会の大きく２種類があります。
プロジェクト研究委員会は具体的な課題について時限的に研究を実施します。 ストラテジー研究委員会は学会として発信すべき戦略的課題について研究を実施します。
現在活動中の研究委員会の概要と、すでに終了した研究委員会の最終報告書を以下からご覧いただけます。
研究委員会には重点研究課題支援制度があります。
プロジェクト研究委員会は具体的な課題について時限的に研究を実施します。
| 番号 | 研究会名称 | 分野 | 期間 | 委員長（所属） |
|---|---|---|---|---|
| P-65 | 洋上風力発電設備の構造健全性担保のための海水中疲労強度評価および防食技術の動向 | 構造・強度、材料・溶接 | R5.8～R7.7 | 後藤 浩二 （九州大学） |
| P-66 | 船舶・海洋分野の設計における機械学習研究の動向調査 | 構造・強度、材料・溶接 | R5.12～R8.3 | 米倉 一男 （東京大学） |
| P-67 | 新素材の船舶への利用に関する調査研究 | 設計・艤装 | R6.4～R7.3 | 田中 進 （愛媛大学） |
| P-68 | 造船業務での生成AI活用におけるガイドライン検討 | 情報技術 | R6.4～R8.3 | 松尾 宏平 （海上技術安全研究所） |
| P-69 | 離着桟時操縦運動を予測するための数学モデルに関する研究委員会 | 性能・運動 | R6.4～R9.3 | 北川 泰士 （海上技術安全研究所） |
| P-70 | 海事産業における原子力エネルギー利用検討委員会 | 分野横断型 | R6.12～R8.11 | 満行 泰河 （横浜国立大学） |
| P-71 | ロケット回収用船舶を活用した新たな宇宙・海洋研究計画の立案 | 分野横断型 | R6.12～R8.11 | 角 有司 （宇宙航空研究開発機構） |
| P-72 | カーボンニュートラル社会における新船舶の需要予測とコンセプト評価に関する研究委員会 | 情報技術 | R6.12～R7.12 | 稗方 和夫 （東京大学） |
ストラテジー研究委員会は学会として発信すべき戦略的課題について研究を実施します。
| 番号 | 研究会名称 | 分野 | 期間 | 委員長（所属） |
|---|---|---|---|---|
| S-25 | 産学連携研究開発ストラテジー委員会 | 全体 | R3.10～R4.10 | 有馬 俊朗 （日本海事協会） |
| S-26 | 海洋構造物への海洋生物付着量管理に関する検討委員会 | 海洋工学・海洋環境 | R4.11～R6.10 | 中谷 直樹 （大阪公立大学） |
| S-27 | AIS・衛星画像等の海上物流ビッグデータの活用・発展に関する検討委員会 | 情報技術 | R6.8～R7.8 | 柴崎 隆一 （東京大学） |
| S-28 | 海洋無人観測プラットフォームに関する研究委員会 | 海洋工学・海洋環境 | R6.10～R9.9 | 巻 俊宏 （東京大学） |
上記研究委員会のほか、理事会決議に基づいて臨時に設ける特別検討委員会・研究委員会があります。 緊急性のある特別なテーマに関して、期間を限って検討・研究を実施します。
| 特別委員会名称 | 分野 | 期間 | 委員長（所属） | 最終報告 |
|---|---|---|---|---|
| 洋上風力特別検討委員会 | 海洋工学・海洋環境 | H25.4～H27.3 | 鈴木 英之（東京大学） |  最終報告書 |
| アフターコロナ禍 特別検討委員会 |
共通（研究・開発・教育） | R2.7～R4.3 | 梅田 直哉（大阪大学） |
研究企画委員会
当学会では、船舶および海洋工学、その他海事一般に関する特定課題の調査、研究を行うため、プロジェクト研究委員会およびストラテジー研究委員会を設置しています。プロジェクト研究委員会は幅広い技術課題を対象とし、またストラテジー研究委員会は学会として発信すべき戦略的課題を対象として、いずれも到達目標を明確に定めて時限的に研究を実施します（原則３年以内）。 プロジェクトおよびストラテジー研究委員会には、基盤活動費として学会から補助金が配分されます。その標準額は委員会当たり年間30万円です。各研究委員会にはこれを基盤として、産学官連携その他によって外部資金を積極的に導入いただくことが期待されています。
これまで補助金は、申請額にもとづいて基本的に同一の基準で配分されました。しかし学会としての研究の方向性を明確に打ち出しつつ、よりインセンティブのある研究活動支援体制とするため、プロジェクト／ストラテジー研究委員会への重点課題支援制度を設けています。具体的には、研究企画委員会が特に重要と判断する研究課題、あるいは特に成果が顕著な研究課題等に対して、標準額に加えて追加補助金70万円を支給します。これは、内容に応じたメリハリある配分を期待する多くの研究委員会の声に応えるものでもあります。追加配分を足しても配分額は研究費として必ずしも十分ではありませんが、学会の期待に応えるべくさらに活発な活動を期待します。
重点課題の申請および選定要領は次の通りです。既存委員会、これから申請予定の委員会とも対象です
詳細は別途ホームページに掲載します。
